このたび日本発達心理学会の社員総会にて行われた役員選挙にて、理事に選任されました。

振り返れば「発達心理学研究」に初めて論文を投稿したのが修士1年の2007年、それから約20年後にこのような役割を担うことになるとは、当時は想像もしていませんでした。学会活動としては、2021年に編集委員会の副委員長を担当し、審査・編集方針の改正に関わらせていただきました。 その後、この改正で導入された実践論文や報告論文の審査基準等を整備するサブWGの他、将来構想WG(研究活性化小委員会)、出版企画委員会、倫理WG等、継続的に学会の活動に携わってまいりました。こうした経験を活かし、学会をより良い方向に進めていくために力を尽くしたいと考えています。

私自身はもともと実験心理学の分野から研究をスタートしましたが、就職後は発達臨床領域の研究者と共同研究に取り組む機会が増え、現在では、研究と実践、そして政策をつなぐということを、自らのライフワークと位置づけています。編集方針改正の際に実践論文という論文種別の新設を提案したのも、本誌が研究と実践をつなぐ場として機能してほしいという思いによるものでした。一方で、発達心理学が貢献すべき社会的課題はいまだ山積しています。貧困、虐待、少子高齢化、不登校、いじめ、あるいは、トー横・グリ下に集まる子どもたちの問題など、発達心理学がもっと積極的に貢献できる課題は無数にあります。こうした課題の解決に向けて学会として何をすることができるのか、理事や会員のみなさまと一緒に考え、動いていきたいと考えています。